法律

｢村上ファンド事件｣(ビジネス法務2019年8月号)
｢Status and development of corporate governance」(2019年1月)
｢コーポレート・ガバナンスの実情と発展｣(商事法務『上村達男先生古稀記念　公開会社法と資本市場の法理』、2019年1月)
｢短期主義とコーポレートガバナンス：村上ファンド事件、ライブドア事件｣(企業会計5月号Vol. 71)
｢名経営者との対話：コーポレートガバナンスの実践と理論｣(日経BP社2017年1月)
｢コーポレートガバナンス・コードを踏まえた社外取締役・監査役の選任のあり方｣(月刊ザ・ローヤーズ/ILS出版2017年1月号)
｢総会屋と利益供与規制：株主との対話の本質を探る｣(企業会計/中央経済社2016年8月号)
｢コーポレート・ガバナンスの強化策。報酬制度の設定と経営陣の円滑な交代が必要｣(月刊ザ・ローヤーズ/ILS出版2016年8月号)
｢コーポレート・ガバナンス改革とこれからの敵対的買収｣(マール/レコフデータ2016年5月号)
｢Outline of New Employee Invention System｣(Corporate LiveWire “Expert Guide Intellectural Property 2016″・2016年1月)
｢企業トップが関与する企業不祥事への対応とコーポレート・ガバナンス－東芝不適切会計問題を踏まえて－｣(月刊ザ・ローヤーズ/ILS出版2016年1月号)
｢New Trends in Japanese Corporate Governance from the Viewpoint of Foreign Investors｣（The Japanese Lawyers/ILS出版、2015年9月）
｢わが国コーポレート・ガバナンスの行方－会社からの視点－｣（月刊ザ・ローヤーズ/ILS出版2015年8月号）
｢アベノミクスとコーポレート・ガバナンス－日本企業の持続的成長へ向けて｣（月刊ザ・ローヤーズ/ILS出版2015年2月号）
｢雇用流動化とコーポレート・ガバナンス｣(月刊ザ・ローヤーズ/ILS出版2015年1月号)
｢内部通報を『カイゼン』の一環として活用すべし。その機能をうまく働かせるには｣(月刊ザ・ローヤーズ/ILS出版2014年1月号)
｢企業不祥事はなくすことができないのか。不祥事の原因とその特効薬とは｣(月刊ザ・ローヤーズ/ILS出版2013年12月号)
｢社長が解職される時　川崎重工の代表取締役解職決議を巡る法的問題点について」(月刊ザ・ローヤーズ/ILS出版2013年7月号)
｢実務解説　沖電気の不正会計事件を機に考える　海外子会社管理のポイント｣(ビジネス法務/中央経済社2013年1月号)
｢日本的コーポレート・ガバナンスへの期待－オリンパス事件を契機として－監査役制度を実質的に機能させればコーポレート・ガバナンスの確立は可能｣(月刊ザ・ローヤーズ/ILS出版2013年1月号)
｢コンプライアンスが十分機能するような内部統制体制の整備を｣(月刊ザ・ローヤーズ/ILS出版2012年1月号)(共著)
｢『有期労働契約の法規制』の帰趨　労働者の四割近くを占める非正規雇用者全体に影響｣(月刊ザ・ローヤーズ/ILS出版2012年1月号)(共著)
｢今後企業がさらされる訴訟の危険性について　強まる消費者保護の動きと集団訴訟制度の将来｣(月刊ザ・ローヤーズ/ILS出版2012年1月号)(共著)
｢ポスト過払いとしての未払残業代請求　消滅時効2年間の未払残業代の規模は『過払いバブル』に匹敵｣(月刊ザ・ローヤーズ/ILS出版2011年1月号)
｢これからの訴訟のあり方と増大する訴訟リスクに対する対応策｣（月刊ザ・ローヤーズ/ILS出版2010年4月号）
｢人員削減計画は本当に実現できるのか｣(月刊ザ・ローヤーズ/ILS出版2010年3月号)
｢株式取得に関する独占禁止法の改正とM&Aへの影響｣(月刊ザ・ローヤーズ/ILS出版2010年1月号)
｢労働法とコンプライアンス-『労働監査(レイバー・オーディット)』の勧め｣(月刊ザ・ローヤーズ/ILS出版2009年11月号)
ビジネス法務｢もう｢閑散役｣はいらない｣(日経ビジネス/日経BP社2009年9月28日号)
｢｢企業価値研究会｣が示す買収防衛に関する新しい考え方｣(全国社外取締役ネットワーク第42回セミナーレポートVol.2008-5、2008年12月1日発行)
｢法科大学院開設5年-求められる人材は-｣(毎日新聞2008年7月4日(土)朝刊)
｢コーポレート・ガバナンスと企業法務－敵対的買収の防衛と独立委員会の役割－｣(Business Research/企業研究会 2008年7月1日発行号)
｢特集 風雲急!ザ・株主総会 ＃6 ｢ガバナンス強化のうねりが高まれば来年以降の株主総会は激変する｣(経済界/経済界2008年7月1日号)
｢企業不祥事この10年～10年先を見据える～｣(ビジネス法務/中央経済社2008年7月号)
｢株主代表訴訟｣～元役員に583億円賠償命令！ 蛇の目ミシン代表訴訟の意味～(週刊東洋経済/東洋経済新報社2008年6月14日号)
｢独立委員会についての試論―日本企業の敵対的買収防衛策に関する取締役会の決定が問題になる理由―｣(月刊ザ・ローヤーズ/ILS出版2007年7月号)
｢敵対的買収に対する防衛手法について｣(｢自由と正義｣寄稿　2007年7月号　日本弁護士連合会)
｢日本の弁護士から見た外国法事務弁護士の実態―彼らはどのような資格により何ができるのか―｣(月刊ザ・ローヤーズ/ILS出版2007年6月号)
“Shareholders Derivative Suits” (JAPAN BUSINESS LAW REVIEW誌 Vol.1, No.1 2006年4月発行)(共著)
｢判例と指針・基準からみた社外取締役選任のポイント｣(経理情報/中央経済社2005年9月20日号)(共著)
｢企業法制の将来像｣(取締役の法務/商事法務2003年9月号)
｢コーポレート･ガバナンス｣(日本経済新聞)
｢会社更生手続下にある日本会社に対する国外保証債権者の地位に関する一事例｣(債権管理/きんざい)
｢経済の国際化と法手続の国際化｣(NBL/商事法務研究会1982年2月15日251号)
｢会社更生手続の国際化｣(NBL/商事法務研究会1982～1983年､米国で英訳版発行)
｢アメリカ法実感｣(BIZ誌/講談社インターナショナル)
｢アメリカ独占禁止法｣(BIZ誌/講談社インターナショナル)
他

小説
｢少数株主」(幻冬舎、2017年12月)(2018年12月文庫化)
｢あの男の正体」(日経BP社、2014年9月)(2016年10月文庫化)
｢本格企業法律小説　あの男の正体｣(日経ビジネスオンライン/ 日経BP社、2011年1月～2013年2月連載)
｢利益相反｣(朝日新聞出版、2010年5月)
｢第三の買収～コンフリクト・オブ・インタレスト｣(プレジデント誌に2006年１月～12月連載 、2007年9月幻冬舎刊行)
｢社外取締役｣(幻冬舎、2004年3月)
｢買収者｣(幻冬舎2003年4月、2007年7月英語版発行)
｢逆転｣(産経新聞に2002年2月～2003年10月連載、産経新聞社2004年2月、幻冬舎2007年6月文庫化)
｢取締役会決議｣(講談社2000年5月、｢MBO｣と改題して幻冬舎で2003年10月文庫化、2007年1月TVドラマ化、DVD化)
｢株主代表訴訟｣(幻冬舎、2000年4月)
｢株主総会｣(幻冬舎1997年6月、韓国語版・英語版発行)

＜エッセイ＞
｢身捨つるほどの祖国はありや 日本と企業｣(幻冬舎、2020年11月)
｢弁護士とは歴史を見通す素敵な仕事、未来は若い弁護士に属する｣(月刊ザ・ローヤーズ/ILS出版2015年9月号)
｢現代の正体　深夜の書斎から日本を思い世界に及ぶ｣(幻冬舎、2014年10月)
｢『雇用』が日本を強くする｣(幻冬舎、2013年9月)
｢日本よ、いったい何を怖れているのか｣(幻冬舎、2012年9月)
｢この時代を生き抜くために｣(幻冬舎、2011年10月)
｢やっぱり会社は｢私｣のものだ｣(実業之日本社、2008年12月)
｢牛島信の箴言｣(今、この株を買おう/実業之日本社、2008年冬～春号及び同年初夏号)
｢常識崩壊｣(幻冬舎、2008年9月)
｢金融商事の目｣(金融・商事判例/経済法令研究会、2007年5月～2008年1月)
｢牛島信のローヤー進化論｣(Business Law Journal(旧Lexis企業法務)/レクシスネクシス・ジャパン、2007年4月から連載中)
｢日経携帯コラム｣(日本経済新聞携帯サイトに2007年1月～2007年4月)
｢この国は誰のものか―会社の向こうで日本が震えている―｣(幻冬舎、2007年1月)
｢パワー・オブ・アトーニー｣(月刊ザ・ローヤーズ誌、2004年8月～2017年1月)
｢国際弁護士牛島信の経済快論｣(投資相談誌/実業之日本社)
｢｢金融腐食列島｣映画評｣(朝日新聞)
他

＜翻訳＞
｢リミテッド･パートナーシップ法｣
｢パートナーシップ法｣他